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医薬品安全使用管理指針

１）医薬品情報の収集・検討・選定（購入）

医薬品の選定（購入）にあたっては、広く医薬品情報を収集し、自院や自院の患者の特性にあった医薬品の選定（購入）を行う。尚、その際、安全性や誤投薬防止の観点等から、特に下記の点に注意をする。

・類似名称や類似外観、形状の薬の採用は避ける。止むを得ず採用しなければならない際には、職員にも分かりやすい識別表を作成したり保管場所を明確に分けるなど、特に注意をする。

・採用医薬品情報を作成し、掲示するなどして、全職員に情報を提供する

・購入した医薬品の品目、規格、数量等が合致しているか、発注伝票に基づき確認をする。

・麻薬、向精神薬、毒薬、劇薬等、規制医薬品や特定生物由来製品は、特に注意をし、厚生労働省麻薬対策課発行の「病院・診療所における麻薬管理マニュアル」に従った譲受け・譲渡しを行う。

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２）採用した医薬品の管理と職員への医薬品情報の提供

・医薬品棚は取り違いの防止や在庫管理が容易に行えるよう、常時適切に配置する。

・同一医薬品で規格が複数あるものや名称、外観が類似したものを把握し、注意を表記する。

・採用した医薬品については取り扱い事項、効能、効果、副作用等を確認し、職員間で情報の共有化を行う。

・規制医薬品は金庫等に保管して、常時施錠する等、特に盗難や紛失防止に注意をし、厚生労働省麻薬対策課発行の「病院・診療所における麻薬管理マニュアル」等に従った保管管理を行う。

・医薬品はそれぞれ保管条件や管理方法、有効期限が異なるので充分に注意をし、管理する。

・処置薬には、開封日や調整日（希釈日） 、開封後の期限等を記載し、変質や汚染などに注意をし、定期的に交換を行って、つぎ足しを行わない。

・これらを徹底させるため、院内に医薬品保管管理者の選定を行う。

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３）外来患者へ医薬品を使用するにあたって

①患者情報の収集

・アンケートや問診等により、事前に既往歴、妊娠、授乳、副作用歴、アレルギー歴等の確認を行う。

・他科受診の有無や市販薬、健康飲料、健康食品の摂取状況の確認。

・嗜好（タバコ、アルコール等）の確認。

②患者情報の管理。

・診療録への記載。

・お薬手帳等を活用した薬歴管理。

・職種間における情報の共有。

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４）処方（患者への充分な説明等）

①処方せん等への必要事項の正確な記載。

・患者氏名、性別、年齢、医薬品名、剤形、規格単位、分量、用法用量等。

・類似名称医薬品に注意し、判読しやすい文字で記載。

・機械による入力の際には誤入力に注意。

・患者確認の徹底。

②院内における単位等の記載方法の統一と職員間における情報の共有。

・１日量と１回量。

・㎎、ml、cc、ｇ、バイアル等。

・散剤、水剤、注射剤の処方時は濃度（％）まで記載。

・散剤を主薬量（成分量）で記載する場合はその旨を明記する。

・１V（バイアル） 、１U（単位） 、iv（静脈注射）など誤りやすい記載は避ける。

③患者への服薬指導。

・効能、効果や副作用の説明。

・特に、処方の追加や変更を行う際には服用の仕方から効能、効果に至るまで充分な説明を行う。

・調剤薬局との連携（疑義照会があった場合には内容を充分に確認し、医師の指示に従う。尚、その内容と対応を記録する）

④処方後の経過観察（副作用発生時への対応）

・副作用発生時の院内連絡体制の確立。

・救急処置方法の事前習得。

・救急用医薬品、器材の配備と管理、所在の確認。

・医療連携等、施設間における協力体制の整備。

・夜間、休日等を含む、相談窓口の体制整備。

・医師会作成のポスター等を掲示し、患者に日頃から広報を行う。

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５）臨床検査や画像診断、処置における医薬品の使用

①事前に患者情報を収集・管理し、活用する。

②診断薬や前処置薬等の使用。

・緊急時以外は原則として口頭指示を避ける。

・口頭指示を行った場合は、指示簿等に記録を残す。

・患者名、医薬品の名称、単位、数量、使用部位の指示を徹底（復唱や複数人による指示受け）

・指示者、指示受け者の明確化と確認の徹底。

③副作用発生時への対応。

・副作用発生時の院内連絡体制の確立。

・救急処置方法の事前習得。

・救急用医薬品、器材の配備と管理、所在の確認。

・医療連携等、施設間における協力体制の整備。

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６）在宅患者への医薬品の使用

①在宅患者という特殊性に鑑み、医薬品を適正使用するため、剤形や用法、調剤方法等の選択に留意し、在宅患者自身または介護・介助者等へ服薬指導を徹底する。特に、誤飲や副作用発生時の対応について説明を行い、保管・管理方法等についても周知しておく。

②医薬品の使用や処方後の経過観察の徹底。

・副作用発生時の緊急連絡先の周知をはじめ、緊急対応体制を確立し、日頃より医療連携等、施設間における協力体制の整備を行っておく。

・救急処置方法等の事前周知。

・救急用医薬品や器材を配備し、管理を行うとともに、全職員に所在（置き場）を確認させておく。

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７）その他

・医師会広報やメーカー等による医薬品副作用情報をチェックする。

・類似名称医薬品一覧表の作成。

・本業務手順書は必要に応じ、または定期的に見直しのための検討を行う。

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